2026年秋は「これから始まる制度」ではありません
秋の予定を整理していて、車検の時期にも気付いた。そんなときに「欧州車はOBD検査が必要」と聞くと、いつもの車検と何が違うのか気になります。輸入車へのOBD検査は、2025年10月1日から始まっています。2026年10月現在、これから始まる新制度として身構えるより、自分の車が今回の対象になるのかを確認することから進めましょう。
OBDは、車載式故障診断装置を指します。国土交通省のユーザー向け案内では、車に検査用スキャンツールを接続し、故障に該当する情報である特定DTCなどを確認すると説明されています。言葉の難しさで相談を後回しにしなくて大丈夫です。車検証と受検を考えている時期を用意して、「今回この車に必要ですか」と聞くのが、実際の準備につながる質問になります。
「2022年以降に買った輸入車」だけでは判断できない
自動車技術総合機構の案内によると、対象となる輸入車は2022年10月1日以降の新型車、つまりフルモデルチェンジ車です。対象車の車検証備考欄には「OBD検査対象」の記載があります。買った日や初度登録の年だけで全車を分ける説明ではないので、手元の記録を使って確かめることが大切です。
同じブランドの欧州車でも、車種や世代、取り扱いの違いを飛ばして、まとめて対象と決めないようにします。店へ連絡するときは、ブランド名に加えて車種、型式、初度登録年月、車検の有効期間がわかるようにしておくと話が早くなります。写真を送る場合は、まず必要な箇所と送り方を相談してください。車検証の情報があれば、記憶している年式との食い違いもその場で整理できます。
対象の記載があっても、今回の検査が必要とは限らない
対象車でも、型式指定年月日から2年を経過していない場合や、初度登録・検査年月の前月末日から起算して10か月を経過していない場合は、OBD検査が不要となる扱いがあります。また、並行輸入車や輸入自動車特別取扱制度による車などは対象外です。輸入車という呼び方だけでは、この違いまではわかりません。
国土交通省は、車検証に記録されたOBD検査開始年月日や新規登録からの期間を踏まえること、車両情報から専用アプリで対象を判定できることを案内しています。自分で日数を計算して結論を出すより、「この予定日なら要否はどうなりますか」と車検の相談先に確認しましょう。予定を変更したときや、書類の読み方に迷ったときも、その場で確認し直せば十分です。
いつもの故障診断と、車検のOBD検査を混ぜない
整備の説明で「診断機をつなぎました」と聞いたことがあっても、その作業を今回のOBD検査と同じものだと考えないようにします。国土交通省は「OBD検査」「OBD確認」「OBD点検」を区別して案内しています。いま相談しているのは何の作業で、車検に向けて何を確認するのかを、見積もりや説明の中でそろえておくと安心です。
難しい用語を全部覚える必要はありません。「これは車検の検査に関する項目ですか」「不具合が見つかった場合は、作業前に内容と費用を教えてもらえますか」と聞いてみてください。診断、原因を確かめる作業、修理などの説明が混ざると、どこまで依頼したのかわからなくなりがちです。相談の時点で、追加作業をどう連絡するかまで共有しておけば、預けたあとも話を追いやすくなります。
入庫前は、最近の表示と後付け機器を伝える
車検を機に相談したいことがあるなら、警告灯やメッセージ、気になる動きが出た時期をメモしておきます。たまにしか出ないものでも、どんな場面だったかは説明の手掛かりになります。運転中に撮影や記録の操作はせず、安全に停車したあとで残してください。「その後消えたから大丈夫」と自分で結論を出さず、表示の内容をそのまま共有するほうが伝わります。
国土交通省の案内では、検査に使う差し込み口へドライブレコーダーなどの機器が接続されている場合、受検前に外すよう求めています。接続場所や外し方がわからなければ、機器を取り付けた事業者などへ相談してください。無理に配線を触るより、何を後付けしているかを入庫前に伝え、準備を確認するほうが落ち着いて進められます。予約日の直前まで気掛かりを抱える必要はありません。
車検の相談は、必要な確認と日程を一緒に
最後に用意するのは、車両の情報、車検の期限、預けられる日、最近気になることです。今回のOBD検査の要否がわかったら、依頼内容と費用、点検や修理が必要になった場合の相談方法を確認しましょう。制度に該当するかという話と、その車を今どう整えるかという話を、順番に進めれば難しくありません。仕事や家族の予定に車が必要なら、その事情も先に伝えておきます。
ソレナモータースでは、豊田市でレクサスや欧州車の整備・修理に関するご相談を受け付けています。「車検が近いけれど、書類のどこを見ればいいかわからない」という入り口でも大丈夫です。電話0565-77-8687、メールinfo@sorenamotors.comへ、まずは気軽にお問い合わせください。車両と依頼内容に応じた対応や段取りは、個別に確認しながら進めます。この記事の制度情報は2026年10月24日時点の公式案内を確認しています。